日連
| 日連 | |
|---|---|
| 大字 | |
 | |
 北緯35度36分36秒 東経139度10分06秒 / 北緯35.610078度 東経139.168344度 / 35.610078; 139.168344 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  神奈川 |
| 市町村 |  相模原市 |
| 行政区 | 緑区 |
| 地区 | 藤野地区 |
| 人口情報（2020年（令和2年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,574 人 |
| 世帯数 | 658 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 4.943489952 km² | |
| 人口密度 | 318.4 人/km² |
| 郵便番号 | 252-0185[3] |
| 市外局番 | 042（八王子MA）[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
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地理
相模原市緑区西部、日連地内北の相模湖・相模川および、同地内西の相模川支流の秋山川の右岸に位置する。東で若柳及び寸沢嵐、北で小渕、南で牧野、西で名倉と隣接している。
地価
住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の公示地価によれば、日連字溝端736番8の地点で3万8100円/m2となっている[5]。
歴史
- 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制施行より、津久井郡日連村が寸沢嵐村および若柳村の各飛地を編入して日連村が成立。同時に大字日連が置かれる。
- 1955年（昭和30年）7月20日 - 日連村が津久井郡の佐野川村・日連村・牧野村・吉野町と合併して藤野町が成立。大字日連は藤野町の大字となる。
- 2007年（平成19年）3月11日 - 藤野町が相模原市に編入され、大字名が大字日連から藤野町日連に改称される。
- 2010年（平成22年）4月1日 - 相模原市が政令指定都市に移行し、藤野町日連は緑区の一部となり、緑区の大字となると同時に日連となる。その際、郵便番号が229-0205から252-0185に変更される[6]。
世帯数と人口
2020年（令和2年）10月1日現在（国勢調査）の世帯数と人口（総務省調べ）は以下の通りである[1]。
| 大字 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 日連 | 658世帯 | 1,574人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。なお、2005年までは藤野町の時の情報を掲載している。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,037 |
| 2000年（平成12年）[8] | 1,977 |
| 2005年（平成17年）[9] | 1,956 |
| 2010年（平成22年）[10] | 1,891 |
| 2015年（平成27年）[11] | 1,703 |
| 2020年（令和2年）[1] | 1,574 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。なお、2005年までは藤野町の時の情報を掲載している。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 598 |
| 2000年（平成12年）[8] | 602 |
| 2005年（平成17年）[9] | 632 |
| 2010年（平成22年）[10] | 663 |
| 2015年（平成27年）[11] | 641 |
| 2020年（令和2年）[1] | 658 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年2月時点）[12]
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 相模原市立藤野小学校 | 相模原市立藤野中学校 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 大字 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 日連 | 66事業所 | 396人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 61 |
| 2021年（令和3年）[13] | 66 |
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 352 |
| 2021年（令和3年）[13] | 396 |
施設
- 津久井消防署藤野分署
- 相模原市立藤野小学校
- 相模原市立日連保育園
- 日連郵便局
- 日連診療所
- 相模湖自動車教習所
- 相模湖自然公園
- 日連グラウンド
- 青蓮寺
- 八坂神社
- 日連神社
交通
道路
その他
日本郵便
参考文献
- 『角川日本地名大辞典 14 神奈川県』
脚注
[脚注の使い方]
- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年7月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “日連の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月28日閲覧。
- ^ “郵便番号 252-0187 の検索結果”. 日本郵便. 2013年1月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校の通学区域”. 相模原市. 2018年2月18日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月15日閲覧。
関連項目
| |
|---|---|
| 橋本地区 | |
| 大沢地区 | |
| 城山地区 | |
| 津久井地区 | |
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